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住まいの環境を良くして健康になろう

<外部リンク> 印刷用ページを表示する 掲載日:2016年9月25日更新
パネルディスカッションでは長門市の先導的な取り組みも紹介

パネルディスカッションでは長門市の先導的な取り組みも紹介
長門市の現状と取り組みを紹介する大西市長
スマートウェルネス住宅等推進事業など国の取り組みを説明する伊藤審議官
平和の次に住環境が健康の大切な要因と話す星名誉教授
衣食住の正しい知識を身に付けることの必要性を話す福島教授

 9月25日(日曜日)、長門湯本温泉のホテル西京で「健康・省エネシンポジウム in やまぐち長門」が開催され、市民ら約100人が参加しました。これは一般社団法人健康省エネ住宅を推進する国民会議が主催したもので、健康と住環境の関係性や健康な住まい方を普及し、健康長寿社会を目指すことを目的としています。

 シンポジウムではまず、基調講演が行われ、国土交通省住宅局審議官の伊藤明子氏が『国における健康・省エネ住宅への取り組み』と題し、国の取り組みを紹介。健康や省エネ、環境問題を解決するために木造住宅の普及を提唱しました。続いて、首都大学東京名誉教授の星旦二氏が『健康な住宅をつくりましょう』と題し、WHOの健康決定要因では平和の次に住居が大切とされており、住環境を良くしていかなければならない、気温が低い家に住む人ほど病気がちであり、健康住宅に住むことが健康寿命の延伸につながると述べました。最後に、東邦大学看護学部家族生殖看護学研究室教授の福島富士子氏が『家族の健康を「衣食住」の視点から』と題し、食事や生活、住環境を良くしていくことが健康への第一歩と述べました。

 基調講演の後、「住まいと住まい方が健康に及ぼす影響と長門市で予定される先導的パイロット調査について」をテーマにパネルディスカッションが行われました。パネルディスカッションの中で、大西市長が「長門市の健康長寿のまちづくり」について発表し、高齢化が進み一人当たり医療費が高い現状や住まいがいかに健康に影響を与えるかを重員対象にパイロット調査を実施し、結果をもとにスマートウェルネス住宅事業を加速させること、公共施設の木造化、木質化を進めていて平成31年度に完成予定の市庁舎にも木造を取り入れることなどが紹介されました。