在宅療養を支えるために

　今後増加が見込まれる在宅療養者の生活を地域で支えるためのしくみをつくろうと、長門市地域包括ケアシンポジウムが2月14日（土）、長門市地域医療連携支援センターで開催され、医療・介護・保健・福祉の関係者ら約110人が参加しました。開会にあたって大西市長は、「長門市では高齢化率が37％を超え、住み慣れた地域で住み続けるためには医療・介護・予防・生活支援・住まいの連携によるシステム化が必要。市としてもケアシステムの構築にあたっているところだが、今日はそのようなシステム構築のための一助になれば」と述べました。　まず市地域包括支援センターの上野保健師から行政報告として、長門市の在宅医療の現状について説明がありました。その中で、上野保健師は、長門市の高齢化・介護の現状について「長門市では全国・山口県の平均に比べ、介護度の低い（要介護3以下）の訪問看護利用が少ないが、介護度の高い（要介護4,5）の利用は多い」と話し、医療・介護・福祉の専門職の連携を深めて認知症状や医療依存度の高い人への対応が円滑に行えるようにすることが必要であると話しました。　続いて、下関市のあめやまクリニックの飴山晶院長により、「医療・介護連携で支える在宅療養」と題した講演がありました。飴山院長は、高齢者は、自宅で亡くなるよりも病院で亡くなる方が日本では外国よりも多いことに触れ、それは日本の核家族化が進んだことを指摘しました。そして、今後は「cure（キュア）」（病気を治す、医療技術で疾病を抑え込む）ではなく「care（ケア）」（いたわる、支援する、寄り添う）ことが大事であると、実際の患者さんの事例を挙げて説明しました。医師・訪問看護師・ケアマネージャーの連携によるチームとしての一体感のあるサポートを行うことが大切であると訴えました。　最後に、市内の医師・看護師・介護支援専門員をパネリストとして、パネルディスカッションが行われました。在宅で療養する上での、訪問看護の意味や医療機関や介護サービス機関などとの連携の目的、役割についてそれぞれの立場から話し、利用者のqol（クオリティー・オブ・ライフ、生活の質）を上げるためには、職種間で補充しあうことが必要であることが説明されました。　参加者は、熱心に講師やパネラーの話に耳を傾け、頷いたりメモを取っていました。